アクセス解析レポート

データのどこを見れば有益な情報になるのか
わたしたちは御社に最適なレポートをご提供しています

Googleアナリティクスの示すデータをどれだけ掘り下げてもサイトの改善にはつながらない。それにははっきりした理由があるのです。ミルズではアクセス解析レポートサービス「サイトグラスレポート」をはじめ、さまざまなレポートをご提供しています。

なぜ「サイトグラスレポート」はGoogleアナリティクスでは
普通は分からないことまで解析できるのでしょう？

Googleアナリティクスというデータサービスは非常に素晴らしいものですが、多くの企業が導入しているのにそれで成果が出たということが少ないように思われます。それには明確な理由があります。

① 多い順に並べるだけでは見えてこない本質をつかむ手法

Googleアナリティクスは、「数を数えて多い順に並べる」ツールです。多い順に並べれば誰でもデータを見ることはできますが、そこには本質的な意味はありません。多い順に並んでいれば多いものが「良いもの」という印象を持ちますが、実際は違います。
大切なことは「多いものの中に良くないものがあり、少ないものの中に良いものがある」ということです。多く見られているのに成果に結びつかないページこそ改善すべき対象です。見られる回数が少ないのに成果に結びついているページがあれば、それのアクセス数を伸ばすことが成果拡大につながります。多い順に並べられたGoogleアナリティクスのデータをいくら眺めても、下位の方に良いものがあることに気づくことはできません。
サイトグラスレポートは多いものを示すのではなく、「数が多い中で悪いもの」「数が少ない中で良いもの」を見つけ出して示しています。だから、普通のレポートでは見つからない改善策にあふれているのです。

② セグメントによるクロス分析をしなければ何も分からない

Googleアナリティクスは基本的に「アクセス全体」を分析しています。でも、本当に大切なのは「スマートフォンの人はどうなのか」「自然検索で来た人はどうなのか」「数は少ないけど多くの人を集めているコーナーはどこなのか」といったポイントです。どんなユーザーセグメントがどのように行動しているのか。これを見つけ出すにはGoogleアナリティクスでは「セグメント」という機能を活用し、掘り下げるための膨大な手数がかかります。
サイトグラスレポートではセグメントをクロスさせた深い分析を標準で行い、何に問題があるのかを簡単なレーダーチャートやグラフで表現しているので、初めての人でも結論を得ることができるのです。

③「動線」を理解しなければ成果に結びつかない

ほとんどの人はウェブとは「ページの集合体」だと思っています。Googleアナリティクスも同様で、多く見られたページのリストはすぐに見られますが、それでは成果を増やすことはできません。実際にはウェブは「リンクの集合体」です。ページからページへの移動「動線」がなければ、どれだけ多くの人が訪れても目標にはたどり着きません。
サイトグラスレポートでは標準で動線解析を行い、どう人を誘導すれば目標到達させられるのかを分析しています。だから成果を増やすための有効な改善策を見つけることができるのです。

直帰率の生みの親、石井研二が御社のコンサルタントに

サイトグラスレポートはすべてのレポートを、95年からアクセス解析を行い、多くのサイトを改善してきた石井研二が、データと実際のサイトを読み込み、改善アドバイス執筆しています。

石井研二は04年に日本で最初のアクセス解析専門書『アクセスログ解析の教科書』を書き、Googleアナリティクスでも使われている「直帰率」という言葉を生み出した日本のアクセス解析の始祖として知られています。一貫して、データを読み解き企業サイトを改善してきました。リニューアルしたとたんに株価がストップ高になった、資料請求が月2件から120件に増えた、商品の実売が3倍になったなど、成果事例には枚挙にいとまがありません。

今回はGoogleアナリティクスのデータから有用な情報を描き出すサイトグラスレポートの開発に携わり、誰もが成果拡大に近づくための方法を編み出しました。サイトグラスレポートを利用すれば、そのサイトをじっくり読み解き、石井研二が御社のコンサルタントとなることに等しいのです。必要に応じて実際に企業を訪問し、改善について指南するオプション「訪問解説」も行っています。

その他のアクセス解析レポート

ミルズでは、その他にもスタイルにとらわれない多様なレポート提供を行っています。その分析手法はすべてサイトグラスレポートと同様で、どこに課題が潜んでいるのかを膨大なデータの中から見つけ出すというもの。
御社の課題をご相談いただければ、それに基づいた分析とレポート方法についてご提案を行います。
他社のサイト分析や、ウェブ運営体制づくりなど多様なレポート内容をご提供することが可能となっています。